Ecoalf公式アプリリリース
送料無料やクーポンなどキャンペーン開催中!! 詳しくはこちら
Ecoalf
エコアルフ財団は、新しい科学的・技術的知識の開発と応用を通じ、廃棄物を回収してリサイクルすることで、環境への悪影響を防ぐことを主目的とする非営利組織です。

財団

世界的に前例のない取り組み 「Upcycling the Oceans」が2015年に地中海で誕生したのと時を同じくして、エコアルフ財団の歴史が始まりました。その目標は、漁業セクターの協力の下で海洋ごみを掃除し、リサイクルと循環経済を通して、プラスチックごみに新しい命を与えることです。

現在、エコアルフ財団はECOEMBESと共同で  「Upcycling the Oceans Spain」 の作業調整を行っているほか、PTTグローバルケミカルとタイ政府の支援の下、  「Upcycling the Oceans Thailand」 についても同様の取り組みを行っています。エコアルフは、このプロジェクトを世界中に普及させることを目標にしています。そのため、エコアルフ財団は価値観と目標を共有する組織と共同で、廃棄物管理、環境教育、研究開発など、他の取り組みにも参加しています。 

エコアルフ財団は現在、循環経済への関与を定める3年間の契約を締結した KINGSPAN から支援を受けています。この提携の狙いは、継続的に海からゴミを回収することで、材料が作られては捨てられ、海洋ごみになっていく悪循環に歯止めをかけることです。エコアルフ財団は、価値観を共有する他の組織と協力関係を結んでおり、海洋ごみの問題の解決へ向けた相乗効果が生まれています。 「Upcycling the Oceans」以外にも、特に環境教育など、他の分野における問題への取り組みも進めています。財団は様々なオーディエンスを相手に講義を行っており、海洋ごみの問題や、循環経済により生まれる機会について、認知を向上させることにも取り組んでいます。 

お問い合わせ先:ecoalf@sanyo-shokai.co.jp

Partners:

2015年

UPCYCLING THE OCEANS SPAINが誕生

私たちは、地球とその海を守るという目標を共有しています。2015年以来、海洋ごみを回収するエコアルフ財団の活動には、550隻以上の船舶と3000人以上の漁業関係者にご協力いただいています。 

Partner:

2015年から
3,000人以上の漁師が参加し
海洋廃棄物の廃棄に努めています。
01

回収

削片やペレットは
余分な天然資源を消耗することなく
高質な細糸へと再生成されます。
04

紡績

漁業の最中にも
海洋廃棄物は収集され
港のコンテナに集積されます。
02

収集

2015年以来、500トン以上の海洋ごみを回収しています。

一番の課題は、漁師が回収する、劣化して不揃いになった海洋廃棄物の取扱いです。

エコアルフの基準に合う品質を確保するため、研究開発への投資を行っています。
03

リサイクル

2017年

UPCYCLING THE OCEANS THAILANDが誕生

エコアルフ財団は第2回「Sustainable Brands Bangkok」の期間中、「Upcycling the Oceans」をタイ東南部に導入する3年間の合意を、タイ国政府観光庁およびPTTグローバルケミカル(PTTGC)と共同で発表しました。 

Partners:

「将来の世代のためにどのような地球を残すかだけでなく、将来の地球に住む世代をどのように育てるかについても考えていかなければなりません」

周知活動

エコアルフ財団は、ゴミの投棄やそれによる海洋生態系への悪影響に加え、その解決策において循環経済が果たす役割について周知するため、様々な活動に参加しています。世界中で講義を実施するだけでなく、若年層を含むあらゆるオーディエンスを対象とする、カンファレンスやワークショップ、会議、展覧会にも参加しています。 

その他のプロジェクト:

「Para que la basura no llegue al mar」

-「ゴミが海まで到達しないように」

ランハロンとエコアルフ財団は2018年、海岸のゴミが海に到達して海洋ゴミ化するのを防止することを目標とするパイロット・プロジェクトに加わりました。アンダルシアの沿岸部から複数の場所が選定され、この問題への知識を深めて将来の解決策を提案することを目指し、徹底した清掃活動と特性評価が行われました。

「Decálogo Ciudadano contra las basuras marinas」 - 「海洋ごみに反対する市民の規則」 

海洋汚染による切迫した問題に直面していることから、「CONAMA 2016」では「海洋ごみに反対する市民の規則」が定められました。環境団体や行政機関、非営利セクター、漁業関係者、企業に加え、エコアルフ財団がこの文書に合意しました。同規則は、海岸や沿岸部、海を綺麗にすることを目的に、予防措置に重点を置いたヒントや役立つ方法論を定めています。